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  • メタノール燃料ばら積み貨物船TESS66 AEROLINEを初受注 ~カーボンニュートラルを実現するメタノール燃料船市場を拡大~
2023.02.14
プレスリリース
常石造船 製品

メタノール燃料ばら積み貨物船TESS66 AEROLINEを初受注 ~カーボンニュートラルを実現するメタノール燃料船市場を拡大~

メタノール燃料ばら積み貨物船TESS66 AEROLINEを初受注  ~カーボンニュートラルを実現するメタノール燃料船市場を拡大~
メタノール燃料ばら積み貨物船TESS66 AEROLINEを初受注

 常石造船株式会社(本社:広島県福山市沼隈町常石1083番地、代表取締役社長執行役員:奥村幸生、以下当社)は当社として初めて、メタノール・重油の二元燃料焚き載貨重量6万5,700トン型ばら積み貨物船TESS66 AEROLINE※1(以下TESS66)を受注しました。TESS66の特徴である高い積載性能や燃費性能を活かしつつ、メタノール燃料による環境負荷の低い運航が可能な船舶で、竣工は2025年内の予定です。

 メタノール燃料での実用性を高めるため船尾甲板上に、独自に開発したタンク形状や居住区の配置・形状の見直しによって実現した大容量のメタノール燃料タンクを搭載します。これにより、メタノール燃料使用時でも十分な運航が可能となります。メタノールを燃料として使用することで、重油と比較して窒素酸化物(NOx)は最大約80%、硫黄酸化物(SOx)は最大約99%、CO2は最大約10%の排出削減を実現します。さらにグリーンメタノール※2を使用することでカーボンニュートラルを実現し、環境負荷の軽減に寄与します。

 またメタノール燃料タンクを船尾に配置したことで荷役の安全性と容易さを維持しました。同時に積載性能も確保し、貨物艙容量は81,500㎥、載貨重量も65,700MTと、TESS66の特徴であるウルトラマックス※3最大級の積載性能を引き継いでいます。燃費性能においても、燃費効率の良い主機の採用や当社独自の風圧抵抗低減技術「AEROLINE」により高い性能を発揮します。

常石造船 代表取締役社長執行役員 奥村幸生のコメント
「KAMSARMAXに続き、TESS66 AEROLINEにおいてもメタノール燃料船化を実現したことで、我々のばら積み貨物船の主力船型をメタノール燃料船として提供できるようになりました。環境対応におけるフロントランナーを目指し、これからもメタノール燃料船のさらなる実用化を推進します」。

主要目
全長×幅×深さ:200m × 32.25m × 19.15m
載貨重量トン数:65,700MT
貨物艙容量:81,500㎥
喫水:13.8m
主機:MAN B&W 6G50ME-C9.6-LGIM(三井E&Sマシナリー株式会社製)

※1 TESS66 AEROLINE:
カテゴリー最大級の載貨重量を誇る常石造船の新鋭船型。幅をパナマックス幅に抑え、深さも業界標準レベルに抑えることで高い汎用性も確保している。製品情報:https://www.tsuneishi.co.jp/products/tess66/

※2 グリーンメタノール:
回収したCO2(二酸化炭素)と再生可能エネルギー由来の水素から合成されたメタノールや、バイオマスから製造したバイオメタノールを指し、カーボンニュートラルと見なされる。

※3 ウルトラマックス:
ばら積み貨物船のカテゴリーの名称。載貨重量6万トン台で、デッキにクレーンが搭載されている船舶を指す。

関連情報
株式会社三井E&Sマシナリーのプレスリリース
メタノールを燃料とするばら積み貨物船向け低速二元燃料ディーゼル機関(ME-LGIM)初受注
https://www.mes.co.jp/press/2023/0214_001940.html

■常石造船株式会社
常石造船(広島県福山市)は、造船・海運業を中心に事業展開する常石グループの中核会社で、船舶の建造と修繕を営んでいます。国内の常石工場(本社)とフィリピン、中国の海外工場を拠点に、ばら積み貨物船、コンテナ運搬船、タンカーなどを建造しています。
URL:https://www.tsuneishi.co.jp/

代表取締役社長執行役員: 奥村 幸生
事業内容:船舶の建造、修繕
創業:1917年(大正6年)7月
資本金:1億円
従業員:821人(2022年12月時点)
事業拠点:常石工場(広島県福山市)
造船事業関連会社:
TSUNEISHI HEAVY INDUSTRIES (CEBU), Inc.(フィリピン・セブ島)
常石集団(舟山)造船有限公司(中国・浙江省)
常石鉄工株式会社(広島県福山市)
常石商事株式会社(広島県福山市)
常石エンジニアリング株式会社(広島県福山市)
株式会社三保造船所(静岡県静岡市)

- 本件に関するお問い合わせ先 -
ツネイシホールディングス株式会社
広報部
TEL : 084-987-4915
メール : pr@tsuneishi.com

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